| あしき流通経路 |

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| 子犬生産工場化せざるを得ない日本のブリーダー |
子犬のお引渡し時期の理想が「生後3ヶ月齢経過後」といわれる理由は、もうお判りですね。
感染症から考えるなら、ワクチンも打たれ体内に抗体が出来上がり、恐い伝染病にかかるケースがほとんどないからです。
また、大切な社会化期段階を親から学習するためなのです。
※ワクチンについては、 「ワクチン忘れないでね」をご覧ください。
さて、欧米では生後100日以降の販売が当たり前の傾向にありますが、なぜ我国ではなかなか進まないのでしょうか?
その一つは、ブリーダーの所有する「土地の広さ」の違いが起因しています。
狭い日本ですから、ブリーディングを生業としている場合は、次から次へと出産が続きます。
それらを別々に管理しないといけませんから、当然繁殖スペースも広く持っていなければなりません。
このスペースが確保されていれば可能なはずですが、繁殖犬の頭数が多い割に、スペースが十分でない場合は、トコロテン方式で、生まれたらすぐに次から次へ販売しなければならなくなります。

また、子犬の最も可愛い時期は生後45日前後と言われています。
その時に、できるだけ高い価格で売りたいというのが、本音だと思います。
自分の犬舎だけが、生後3ヶ月齢経過後でないと販売しないとしたら、競争の原理から、なかなか買っていただけない難しさが残るのです。
これを打ち破るには、ブリーダーの意識改革は当然のことながら、消費者のご理解と法規制で足並みを揃える必要性も強く感じます。
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| 「ガス室で焼却処分される犬」が減らない理由 |
以下の動物愛護法の「基本原則」と「動物の飼い主等の責任」をご覧ください。 |
基本原則 :
すべての人が「動物は命あるもの」であることを認識し、みだりに動物を虐待することのないようにするのみでなく、人間と動物が共に生きていける社会を目指し、動物の習性をよく知ったうえで適正に取り扱う。 |
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動物の飼い主等の責任 :
動物の飼い主等は、動物の健康と安全を確保するように努め、動物が人の生命等に害を加えたり、迷惑を及ぼすことのないように努めなければなりません。
また、動物による感染症について正しい知識を持つとともに、動物が自分の所有であることを明らかにするための措置を講ずるよう努めなければなりません。
さらに、繁殖を希望しない犬または猫の飼い主は、不妊あるいは去勢手術等繁殖制限の措置を行うように努めなければなりません。 |
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動物は「命あるもの」と規定しているからには、なぜ命を落としているのかに対しての言及が、あってもよいのではないかと思います。
その点から飼育者と販売業者の双方に対して、もっと強い姿勢があるべきと考えるのですが、あなたはどのように感じられますか?
平成17年度に「動物取扱業者の規制をさらに強めるべき」いう方向で動愛法が改正されました。
動物愛護の精神など皆無の悪質ペット業者を排除する意味では、非常に結構なことだと思います。
しかし、根本的な問題である「命あるもの」がなぜ短命であったり、捨てられたりしているのか、その原因の一端にもなっている流通面にもメスを入れていかなければ、いつまでたっても日本では、ガス室で焼却処分される犬が減らないと考えます。
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| 死んだ犬のぶんまで上乗せする店頭ペットショップ |
店頭ショップとして在庫を抱えるペットショップに代わって、ブリーダー直販やネット販売の仲介ペットショップが増加傾向にあります。
これは、国内のペット事情から考えると、当然の結果といえそうです。
犬に限らず、すべてのペットは生きています。
子犬の命を真剣に思うなら、在庫保有型の陳列販売を止めるべきと考えます。

ペットの中でも「魚」は、海外から輸入→大卸→卸→小売店→消費者へと、長いルートをたどります。
消費者に渡るまでに、なんと50%もの死損が発生し、かつ消費者に渡った頃には弱った魚が届いてしまうという現象が起っています。
ペットショップの全ペットの死損率はおおよそ10%〜20%といわれています。
「命ある子犬」にとっては、とんでもない話ですし、そのコストが上乗せされたことすら知らない消費者は、一番馬鹿を見ていることになります。
インターネットの普及は全ての業種において流通革命をもたらしました。
その普及は、犬の売買においても、生産者と消費者直結をもたらし、安価でかつ健康な子犬の提供が可能となり、子犬を生産者直結で迎え入れるのは、ごく当たり前のことになってきました。
今後、少しずつ、子犬にとってよい環境の流通システムとなり、ガス室で焼却処分される犬が減りますよう、犬の幸せを本気で考える1ハニーわんも、微力ながらお手伝いさせていただきます。
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